家を売却するなら購入時より高く売りたいと思うものです。
将来家の売却を検討している方のなかには、10年後にいくらで売却できるか気になる方も多いでしょう。

この記事では、3,000万円で購入した家の10年後の価値を調べる方法や高く売るコツについて解説します。

10年後の家の価値を調べるポイント

10年後の家の価値は、現在の価値よりも下がるのが一般的です。
ただし、所有期間で価値が下がるのは建物部分のみであり、土地は所有期間の影響を受けない為、建物と土地を分けて価値を調べる必要があります。

ここでは、10年後の家の価値を調べる際のポイントをご紹介します。

築年数の経過を考慮する

前述した通り、建物は築年数が経過するほど経年劣化の影響を受けて資産価値が下がります。以下は、国土交通省による築年数ごとの建物価格の変化を示したグラフです。

引用：国土交通省「中古住宅流通、リフォーム 市場の現状」

木造住宅を見ると、資産価値は新築から年々減少し築22年ほどでほぼ底状態になっているのが分かります。築22年で価格が下がりきる要因が耐用年数です。
耐用年数とは法令によって定められている資産を使用できる期間です。
建物の耐用年数は構造や用途ごとに定められており、使用用途が住宅用の場合の構造別耐用年数は以下です。

耐用年数の期間中は資産価値が減少していき、耐用年数を超えると資産価値はほぼゼロとされます。
その為、木造では耐用年数である築22年で資産価値が底値となるのです。

なお、耐用年数はあくまで会計上の資産価値であり耐久年数とは異なります。
耐用年数を超えても適切にメンテナンスされていれば、建物を使用することは可能です。また、耐用年数を超えた建物であっても状況によっては高値での売却もできます。

公益財団法人東日本不動産流通機構（東日本レインズ）のデータによると、中古マンション・中古一戸建ての築年数別の価格変化は以下の通りです。

マンションは価格の下落率が大きく、築6〜10年でも8.4％、築26年を超えると半分まで下がっています。
一方、一戸建てはマンションに比べると下落率は緩やかになりますが、それでも築26年を超えると価格は3割ほど下がります。
どちらも築0〜5年と比較すると、築41年以降は6〜7割ほど価格が下がっていることが分かります。

購入時点の築年数や種別によっても異なりますが、いずれにせよ10年後の家の価値は購入時点よりも下がっていることが予測できるでしょう。

参考：国税庁「主な減価償却資産の耐用年数表」

参考：公益財団法人東日本不動産流通機構（東日本レインズ）「築年数から見た首都圏の不動産流通市場（2024年）」

土地と建物に分けて価値を評価する

前述した通り「建物」と「土地」では経年による資産価値の変化が異なります。
その為、10年後の不動産の価値を調べるには土地と建物を分けて考える必要があります。
以下では、土地と建物それぞれの価値の算出方法を見ていきましょう。

土地の価値の算出方法

土地の価値は、取引事例法で求めるのが一般的です。
取引事例法では、近隣の類似する土地の取引事例を収集し標準地としての単価を算出します。
標準地としての価格を算出した後、事情補正や時点修正・地域要因・個別的要因などを加味することでその土地の資産価値を算出することができます。

取引事例法は、過去の取引事例をもとに資産価値を算出するので市場性が考慮され、より市場に即した資産価値を算出できます。
ただし、ピックアップする取引事例によって左右されやすく、さらに類似物件の取引が少ないエリアでは資産価値の算出が難しくなる点には注意しましょう。

建物の価値の算出方法

マンションの場合は同じマンション内に似た間取りの部屋があることも多い為、取引事例法を用いて算出するのが一般的です。
一方、一戸建ては個別性が高いことから取引事例法ではなく、原価法を用いるのが一般的です。

原価法では、現在の建物と同じ建物を新たに建てる際の費用から、経年劣化分を差し引いて価値を算出します。
具体的な計算方法は以下の通りです。

再調達価格とは、同じ建物をもう一度建てる際にかかる費用です。
国税庁では建物の構造や築年数ごとに1㎡あたりの建築価格を示しており、例えば、令和4年建築の木造住宅なら建築価格は1㎡あたり17.62万円となります。

再調達価格に延べ床面積を乗じたのち、経年劣化による資産価値の減少分を差し引く為の減価修正を行います。
減価修正で使用するのは耐用年数です。耐用年数から築年数を差し引いた残耐用年数を耐用年数で割って求めた減価修正を、再調達価格に乗じることで建物の現在の価値が算出されます。

例えば、築10年の木造住宅の場合は以下のように算出できます。

参考：国税庁「建物の標準的な建築価額表」

評価額のうち土地と建物の割合を確認する

同じ3,000万円で購入した家であっても、土地と建物の割合によって10年後の価値が大きく異なります。土地は経年で価値が下がりにくいことから、占める割合が大きいほど10年後の価値は大きくなります。
一方、建物が占める割合が大きいと経年劣化の影響を受けやすく、将来的に資産価値も大きく下落する恐れがあります。

一戸建ての場合、評価額に占める土地の割合が大きくなりやすいことから、築年数が古くなっても土地の評価額によって一定の価格が付きます。
反対に、マンションは土地の占める割合が小さい為、建物の価値が減少すると価格も下がりやすくなるのです。

ただし、マンションは一戸建てよりも立地が良いケースが多く、土地の割合が少なくても地価が高いとその分価値が高くなるケースもあります。10年後の売却を視野に入れるなら、立地も考慮すると良いでしょう。

3,000万円の家の10年後の資産価値をシミュレーション

ここでは、3,000万円で購入した家の資産価値が年数の経過でどのように下がるのかを具体的にシミュレーションしていきましょう。なお、土地の価格は経年で減少しない前提で、建物の価格は国税庁の経年減価補正率をもとに算出します。

家屋の減価修正には耐用年数や残耐用年数が用いられますが、経年減価補正率を用いる場合は建物の構造ごとに区分することで耐用年数を反映し、さらに築年数による劣化の進み具合（残耐用年数）も考慮されます。
経年減価補正率を使うことで、建物の構造ごとの耐久性や築年数による価値の減少を踏まえた、より現実的な建物価格を算出することが可能になります。

構造ごとの経年減価補正率は以下の通りです。

参考：国税庁「経年減価補正率表」

マンションの場合

3,000万円で購入したマンションの内訳を、土地900万円・建物2,100万円としたときの築年数による価格（評価額）の減少率は以下の通りです。

10年後には建物の価格が1,553万円まで下がります。
土地の価格が一定の場合でも全体で2,453万円となり、約18%価格が減少します。

一戸建ての場合

3,000万円で購入した一戸建ての内訳を、土地1,200万円・建物1,800万円としたときの築年数による価格（評価額）の減少率は以下の通りです。

10年後の建物の価格は900万円まで下がる為、土地の価格に変動がなくても全体の価格は2,100万円となり30%減少します。
なお、20年後までは価格が大きく下がるものの、それ以降は建物の価格が大きく減少することはなく土地の価格がメインとなる為、価格変動も小さくなります。

ただし、上記では40年後、50年後でも建物にある程度の価格が付いていますが、実際にはほぼゼロとなるケースが多く、土地の価格のみで売却することになるでしょう。

10年後の家の資産価値を左右する要因

10年後の家の価値は築年数以外の要素にも大きく左右されます。
10年後の価値を把握するうえでは、どのような要素に左右されるのかを理解しておくことも大切です。
以下では、築年数以外で価値を左右する要素について詳しく見ていきましょう。

立地や周辺環境

不動産の資産価値は立地や周辺環境にも影響されます。
立地や周辺環境の条件が良ければ、将来的に地価が上がり価格の上昇も期待できるでしょう。

マンションであれば、駅近や大型商業施設の近くなど利便性が良い立地ほど資産価値は減少しにくくなります。
一戸建ての場合は、生活環境や教育環境が整った人気の高いエリアでは資産価値が維持されやすい傾向があります。また、将来開発予定がある、人口増が見込まれるエリアも将来的に価値が向上するかもしれません。

家の構造や管理状態

建物の構造は耐用年数に関わる為、10年後の資産価値にも影響します。
一戸建てでは木造が主流ですが鉄筋コンクリート造（RC造）もあり、木造よりもRC造のほうが法定耐用年数は長いことから10年後の価値も高くなります。

また、家の管理状態も資産価値を左右する要素の一つです。
マンションであれば、専有部分の管理だけでなく共用部分の管理も重要です。共用部分の大規模修繕が適切に行われている、日常的な管理が行き届いている物件ほど10年後の資産価値が減少しにくいでしょう。

一戸建てでは、家の管理やメンテナンスを自分で行う必要がある為、計画を立てて適切に実施することが大切です。
主なメンテナンス箇所と時期は以下の通りです。

メンテナンス時期は使用している材質などによっても異なります。
適切にメンテナンスされていない物件は、手入れされている物件に比べて資産価値が下がりやすいので注意しましょう。

家の構造ごとのメンテナンスついては、こちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

木造住宅の耐用年数はどれくらい？耐用年数の種類や寿命との違いを解説

鉄骨造の耐用年数は？寿命との違いや減価償却の計算、寿命を延ばすポイントを解説

家そのものの付加価値

建物自体に付加価値があると資産が下がりにくくなります。
付加価値としては以下のようなものが挙げられます。

マンションであれば眺望が良い、共用設備が充実していることなども付加価値になる可能性があります。
ただし、こうした付加価値はあくまでもプラス要素であり、ないことで必ずしもマイナス要素になるわけではありません。その為、付加価値に固執する必要はないでしょう。

物件に対する市場の需要

不動産の資産価値は市場の需要にも左右されます。
市場での需要が高まっている時期であれば不動産の価値も減少しにくいでしょう。

近年は、新型コロナウイルスの流行で拡大したリモートワークや定年後の住み替え需要によって、リモートワークに対応した住まいや地方移住者向けの住宅需要が増加しています。
また、インバウンド需要が高まっていることから、民泊や賃貸の需要も期待できます。

物件に対する需要だけでなく、物件の間取りや広さがエリアの需要に合っているかも重要です。例えば、エリアでファミリー層の需要が高いなら、部屋数が多いマンションや一戸建てが好まれる為、こうした特徴を持つ物件の価値は下がりにくくなります。

社会情勢や不動産市場の動向

不動産の資産価値は社会情勢や不動産市場にも左右されます。
資産価値に影響する要因としては、以下のようなものが挙げられます。

例えば、住宅ローン金利が上がると、購入者が住宅ローンの負担を懸念し購買意欲が低下することが考えられます。また、住宅ローン借入額が減少することで不動産価格も下落するケースもあるでしょう。

その他、住宅や不動産取得税に関する控除の終了、消費税率の引き上げも実施前の駆け込みで需要が高まることが予想されます。その反面、実施後は需要が低下し価格に影響する恐れがあります。

このような社会情勢や市場なども資産価値や売却時の価格に影響する為、売却を検討する際にはこうした市場の動向も注視しておくことが重要です。

10年後、家はいくらで売却できる？目安価格の調べ方とは

先ほどのシミュレーションで算出した10年後の家の資産価値は、実際の売却価格とは異なります。
家の売却価格は、家の状態やそのときの市場、売主様や買主様の都合などによっても左右され、単純に築年数による価値の減少だけでは判断できません。
例えば、築22年を超える木造一戸建ては資産価値が0円とみなされます。とはいえ、状態によっては築30年以上でも高値で売却できるケースも珍しくありません。

その為、10年後の売却を視野に入れるならいくらで売却できるかを把握することが大切です。
ここからは、売却時の目安価格の調べ方を解説します。

不動産会社に査定を依頼する

不動産会社の査定では、家の状態や市場などを踏まえておおむね3ヵ月ほどで売れる価格を算出してくれます。より自分の不動産に合った売却価格を知りたい場合は、不動産会社の査定を受けると良いでしょう。
ただし、不動産会社の査定には机上査定と訪問査定の2種類があり、それぞれ精度が異なる点に注意が必要です。

机上査定とは、市場や物件のデータなどをもとに価格を算出する方法です。
オンライン上で完結するケースが多く、スピーディーに査定価格を知ることができます。
しかし、物件を見ずに算出する為、物件の状態や周辺環境といった個別の事情は反映されません。

一方、訪問査定は直接物件を見たうえで価格を算出する方法です。
築年数や間取りなどの物件データに加えて、物件の状態や周辺環境などの個別要素も反映される為、机上査定よりも精度の高い査定が期待できます。

おおよその価格が知りたい場合は机上査定、本格的に売却を進めたい場合は訪問査定が適しているでしょう。

机上査定と訪問査定の違いや不動産査定で見られるポイントについては、こちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

マンションの売却査定で見られるポイントとは？査定の流れや高く売るコツ、注意点を解説

一戸建て売却の査定価格はどう決まる？見られるポイントや査定のコツとは

机上査定とは？訪問査定との違いや査定のポイント、メリット・デメリットを解説

長谷工の仲介では無料査定を受け付けています。売却を検討している方はぜひご利用ください。

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レインズマーケットインフォメーションで調べる

レインズマーケットインフォメーションとは、国土交通省から指定を受けた不動産流通機構が運営する不動産情報提供サイトです。
不動産会社のみが閲覧できる不動産情報システム「レインズ」を、一般の方向けに提供しているものです。

レインズマーケットインフォメーションでは、過去の不動産の取引価格を調べることができます。サイトにアクセスして建物種別・都道府県・地域などで条件を絞り込むことで、成約価格を確認できます。近隣の類似物件の成約価格を参考にして、自分の不動産の価格を見積もってみると良いでしょう。

参考：レインズマーケットインフォメーション

国土交通省の不動産ライブラリで調べる

国土交通省が運営する不動産情報ライブラリでは、不動産の取引価格や地価公示、防災情報、都市計画情報など不動産に関する情報を提供しています。

不動産情報ライブラリでも、地域や不動産の種別、時期などで絞って過去の成約価格を確認できます。自分の不動産の価格を把握する際の参考資料として活用することが可能です。

参考：国土交通省「不動産情報ライブラリ」

3,000万円で購入した家を高く売るコツ

不動産の売却価格はコツを押さえておくだけで大きく変わるものです。
ここでは、3,000万円で購入した家を高く売るコツをいくつかご紹介するので参考にしてみてください。

市場の相場に合わせた価格を設定する

可能であれば購入時よりも高い価格で売却したいところですが、基本的に購入時の価格より極端に高い価格で売却するのは難しいといえます。

前述した通り、経年によって価格が下がる為、売却時の築年数や市場の状況を考慮した価格設定が大切です。
特に、市場に対して適正価格をつけることが重要になります。
市場より高めの価格を設定すると、買主様から避けられやすくなります。
反対に、市場より極端に安い価格を設定すれば、早期売却が期待できますが、結果として売却しても損失が発生するリスクもあります。

また、市場が売り手市場のタイミングを狙うとスムーズな売却を期待できます。
例えば、4月の新生活に向けた2～3月は不動産需要が高まる為、売主様にとって有利な状況で売却できる可能性が高くなります。
築年数で売却のタイミングを判断する場合、築浅のほうが需要は高い傾向があり、資産価値の減少も抑えられるので有利になるでしょう。

売却理由を明確にしておく

買主様が売却理由を気にするケースは珍しくありません。
特に、築浅で売却するケースや相場より極端に安い価格を設定している場合は売却理由を気にする方が多い傾向があります。

売却理由が転勤や住み替え、住宅ローンの支払いが難しくなったといった事情であれば、ネガティブな印象を与えることは少なく、伝えることで買主様の安心材料となります。
一方、事故物件や近隣トラブルなどが理由の場合は、買主様にとってマイナス要素となる為、価格の見直しなど何かしらの対策が必要になるでしょう。

ただし、事故物件や近隣トラブルなどが売却理由である場合、それを隠して売却してはいけません。
買主様の購入判断に影響を与える重要な情報を黙って売却すると、告知義務に違反し、契約不適合責任を問われる恐れがあります。

売却理由については伝えるべきかどうか不動産会社に相談したうえで、買主様への伝え方や売却時の対策などアドバイスをもらうと良いでしょう。

家を売る理由や伝え方のポイントについては、こちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

家を売る理由とは？買主様への告知義務や理由を伝える際のポイントを解説

マンションを買ってすぐ売るのは損？その理由や高く売るコツ、注意点を解説

焦らずに売却を進める

売り急いでしまうと、早く売る為に値下げしたり、買主様からの価格交渉に応じたりと結果的に想定よりも安い価格で売却することになるかもしれません。
好条件で売却するには、時間に余裕を持って売却を進める必要があります。

一般的に仲介での売却では3～6ヵ月ほど時間がかかります。
売却したい時期までに余裕がある場合は、じっくりと時間をかけて売却を進めるようにしましょう。
一方で売却したい時期が決まっている場合は、逆算したうえで余裕のあるスケジュールを立てることが重要です。

中古住宅が売れるまでの期間については、こちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

中古住宅が売れるまでの平均期間は？早期売却のコツと売れない場合の対処法をご紹介

リフォームの実施は不動産会社に相談する

築年数が古い物件の場合、リフォームを検討する方もいますが、実施するかは不動産会社に相談することをお勧めします。

近年は、中古住宅を安く購入して自分で好きにリフォームしたいという買主様もおり、売主様がリフォームするとそうした買主様から敬遠される恐れがあります。
また、リフォームには幅広い選択肢があり、トレンドやニーズを押さえて実施しなければ、やはり買主様のニーズと合わず売りにくくなる恐れがあるのです。

さらに、リフォーム費用は高額になりがちですが、その費用を全て売却価格に上乗せできるわけではありません。
場合によっては、リフォームしても売却で費用を取り戻せないだけでなく、リフォーム費用が上乗せされていることで価格が高くなり買主様から避けられることもある為、慎重に進める必要があります。

ただ、水回りや壁の内部など目に見えない部分はリフォームしたほうが、買主様に好印象を与えられるケースもあります。
このようにリフォームの実施は判断が難しい為、自分で判断するのではなく不動産会社に相談しながら決めるほうが良いでしょう。

マンション売却のリフォームについては、こちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

マンション売却でリフォームは不要？売却価格などの面からその理由を徹底解説

マンションリフォームの費用相場は？費用を抑えるポイントや実施する際の注意点を解説

幅広い売却方法を視野に入れる

家を売却する方法は仲介だけでなく買取も視野に入れておくと良いでしょう。

買取の場合、不動産会社が提示する条件に合意すれば売却できる為、短期間で売却できます。また、仲介手数料が不要といったメリットもあります。
特に、仲介での売却が難しい物件や立地が悪い物件は、買取のほうがスムーズに売却できるでしょう。
また、資金難で現金が必要だけれど、すぐに引っ越すのが難しい場合は、リースバックを利用するのも一つの方法です。

家の売却は家の状態や目的によって最適な方法が異なるので、幅広い選択肢を選べる不動産会社を選ぶことが大切です。

長谷工の仲介では、売主様の状況に応じて「仲介」「直接買取」「リースバック」など幅広い売却方法をご提案可能です。詳しくは、こちらをご覧ください。

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まとめ

3,000万円で購入した家は、10年後には購入時よりも価格が下がるのが一般的です。
ただし、どれくらい下がるかは建物の築年数や評価額における土地と建物の割合、メンテナンス状況など複数の要素に左右されます。

10年後いくらで売却できそうか知りたい場合は、不動産会社による査定を受けるとより正確な価格を把握できるでしょう。

長谷工の仲介では、無料査定を行っています。
また、仲介だけでなく買取など幅広い売却方法にも対応していますので、売却を検討している方はお気軽にご相談ください。

※本記事の内容は2025年7月24日現在のものであり、制度や法律については、今後改正・廃止となる場合がございます。