2026.03.16リノベーションマンションは売れない?理由と対処法を徹底解説

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この記事で分かることを1分で解説
  • リノベーションマンションが売れない原因には、個性的すぎるデザインや高すぎる価格設定などがある
  • リノベーションマンションが売れない場合は、ターゲットの再設定やホームステージングの実施が有効
  • リノベーションの費用を全て売り出し価格に上乗せせず、近隣相場とのバランスを取ることが重要

「リノベーションしたマンションは売れない」といわれることがありますが、本当なのでしょうか。リノベーションしたことが売却時にプラスに働くこともあれば、マイナスになることもある為注意が必要です。

この記事では、リノベーションマンションが売れないといわれる理由やリノベーションする際に押さえておくべきポイントを解説します。また、リノベーションマンションが売れないときの対処法についてもご紹介しますので、マンション売却を検討している方だけでなく、リノベーションを検討している方もぜひ参考にしてみてください。

リノベーションマンションとは?

リノベーションマンションとは、家族のライフスタイルや希望に合わせて間取りや水回りの位置を変更するなど大規模な改修工事をし、機能面やデザイン性を高めたマンションのことをいいます。

リノベーションマンションは、リフォームされていない中古マンションに比べて設備や内装が綺麗な場合が多く、また、築年数が経過している物件が多い為、新築マンションに比べて購入しやすい価格帯であることが特徴です。その為、購入に際してリノベーションマンションを希望する方も多くいます。

リノベーションマンションが売れない主な理由

では、なぜリノベーションマンションが「売れない」といわれるのか、その理由を詳しく解説していきます。

間取りや内装が万人向けではないから

リノベーション後の間取りが特殊であったり、内装のデザインが個性的であったりすると、成約しにくくなります。

購入希望者にとって、自分の希望する間取りや好みの内装でない場合は、追加で費用をかけてリフォームを検討する方もいます。その工事の規模や費用によっては、購入を断念せざるを得なくなることもあるからです。

特にファミリー層が多いエリアでは、3LDKの需要が高い傾向があり、1LDKや2LDKはターゲットが限られる為、売却に苦戦することもあります。
このように、間取りによって需要の差が出る点も、リノベーションマンションの売却で押さえておきたいポイントの一つです。

1LDKや2LDKのマンションが売れない理由や売却のコツについては、こちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

1LDKのマンションは売れない?その理由とスムーズに売るコツをご紹介

2LDKマンションが売れない理由は?ターゲット層や売却のコツについて解説

売り出し価格が高すぎるから

築年数や立地、専有面積などが同じで、競合となるマンションと比べて売り出し価格が高すぎると、リノベーション済みでも、そもそも購入物件の候補から外れてしまう恐れがあります。

リノベーションマンションは、工事にかかった費用を上乗せした価格で売り出すことが多く、相場よりも売り出し価格が高くなる傾向があります。
その為、相場価格や競合となるマンションの売り出し価格も考慮して、価格を設定するようにしましょう。

マンションの外観や共用部分が古いから

室内を綺麗にリノベーションしていても、マンションの外観や共用部分の見た目が古いと、内覧時に古さが目立ち、リノベーションされた室内とのギャップを感じさせてしまうことがあります。
また、マンションの築年数で購入するか否かを判断する方もいる為、リノベーションの付加価値が評価されにくいケースもあります。

立地や日当たりが悪いから

マンションは一戸建てよりも駅からの距離や利便性を重視されることが多く、立地や日当たりが悪い物件は、リノベーションをしていても売れにくい傾向があります。
室内の状態が良くても、マンション自体の条件が悪いと、売却までに時間がかかることがある点は把握しておきましょう。

例えば、マンションで条件が良くないとされるのは以下のようなケースです。

  • マンションの管理体制が良くない
  • 日当たりや通風が悪い
  • 幼稚園・保育園・小学校・中学校まで遠く、道幅も狭い
  • 近くにスーパーや商業施設がなく、日々の買い物が不便

住宅ローンの審査が通りにくいケースがあるから

住宅ローンを利用してマンションを購入する方が多い為、住宅ローンの審査が通りづらい物件も売却までに時間がかかる可能性があるでしょう。
リノベーションマンションの室内は新しく見えますが、住宅ローンの審査は築年数などで担保評価を判断される為、築年数が古いマンションはローンを借りづらい傾向があります。

ちなみに、1981年5月31日以前に建築確認を受けた旧耐震基準のマンションは、新耐震基準(1981年6月1日以降に建築確認を受けたもの)のマンションに比べて担保評価が低くなります。

マンション売却が得意ではない不動産会社に依頼しているから

リノベーションマンションが売れないのは、マンション売却が得意ではない不動産会社へ売却を依頼していることも原因かもしれません。

マンションがスムーズに売れるかどうかは、不動産会社の販売戦略や担当者の経験、スキルによるところが大きく、不動産会社選びが重要です。不動産会社を選ぶ際は、マンションの売却実績を確認するようにし、ホームページを見ても分からないときは、直接担当者に聞いてみましょう。

お住まいのマンションに適した売却方法や適正価格を知りたい方は、不動産会社の無料査定を利用すると良いでしょう。
長谷工の仲介では、無料査定を随時受け付けております。まずはお気軽にご相談ください。

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ここまでリノベーションマンションが売れない主な理由について解説してきましたが、ご紹介した理由以外にも、様々な要因が考えられます。マンションが売れない理由については、こちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

マンションが売れないのはなぜ?よくある原因と対処法を解説

資産価値を意識したマンションリノベーションのポイント

売却を見据えてマンションをリノベーションするのであれば、資産価値への影響度を意識するようにしましょう。ここでは、リノベーションする際に心がけておくべきポイントをご紹介します。

誰からも好まれやすいシンプルな内装にする

内装の仕様やカラーは、誰からも好まれるようなシンプルなものを選びましょう。個性的なデザインにしてしまうと、内覧時のその印象が強く残ってしまい、敬遠されることがあります。

例えば空間の大部分を占めるクロスは、奇抜な色柄は避けましょう。ホワイトや明るめのベージュ、クリーム系など、空間を明るく見せてくれるようなカラーがお勧めです。

マンション売却の失敗事例や対策については、こちらの記事でご紹介していますのでご覧ください。

マンション売却の失敗事例20選と対策を解説!後悔しない為にできることは?

使いやすい間取りやレイアウトにする

一般的にファミリー向けのマンションは3LDKの需要が根強く、1LDKや2LDKへ間取りを減らしてしまうと、将来の買い手が限定されるリスクがあります。

対策として、広いリビングを確保しつつも間仕切り用の建具を設置するなどの工夫が有効です。家族構成の変化に合わせて部屋数を調整できる「可変性」を持たせておけば、売却時の資産価値も維持しやすくなるでしょう。

人気の設備を導入する

リノベーションに際して設備を取り替えるのであれば、人気の設備を導入すると良いでしょう。競合となるマンションとの差別化にもなり、広告する際はアピールポイントにもなります。

例えば、食器洗い乾燥機のほか、自動洗浄機能が付いたレンジフードやトイレは、家事負担の軽減にもつながる人気の設備です。

お勧めの設備の例は以下の通りです。

  • 収納力が高く、清掃性の良いシステムキッチン
  • 手をかざすだけで操作できるタッチレス水栓
  • 洗濯物も乾かせる浴室乾燥機
  • 足元から身体を暖めてくれる床暖房
  • スタイリッシュなタンクレストイレ

住みやすさや性能を高めることを意識する

リノベーションで壁や床をやり替えるのであれば、断熱材を入れ替えたり、二重窓にするなどして、断熱性能を高めましょう。冬は暖かく、夏は涼しく過ごせるようになり、光熱費の削減にもつながります。

気になる段差があれば解消し、バリアフリー仕様にしておくと良いでしょう。シニアだけでなく、小さな子どもがいる家族も安心・安全に暮らせます。

資産価値が下がりにくいマンションを選ぶ

マンションの立地や日当たり、周辺環境などはリノベーションをしても変えることはできません。将来的に売却する可能性があるのであれば、購入の段階で資産価値が下がりにくいマンションを選ぶことも重要です。

例えば、一般的に以下のような特徴を持つマンションは資産価値が下がりにくく、売却する際もスムーズに進む傾向があります。

  • 駅から5分圏内
  • 最寄り駅が快速停車駅やターミナル駅である
  • 南向きや角部屋で日当たりが良い
  • 近くに商業施設があり、徒歩圏内で必要なものが揃う
  • 保育園や幼稚園、小学校、中学校が近くにある
  • 大きな医療機関や診療所などが数多くある
  • マンションの管理体制が良く、年数に応じたメンテナンスがされている

資産価値が下がりにくい家の特徴については、こちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

不動産の価値は何で決まる?評価額や計算方法、価値が高い家の特徴を解説

リノベーションマンションが売れないときの対処法とは?

リノベーションしたマンションが売れないとき、対処法があるのでしょうか。
ここでは、7つの対処法をご紹介しますので、一定期間売れないときはぜひ実践してみてください。

広告に掲載している写真を差し替える

反響や内覧数が少ない場合、リノベーションしてあることが、上手にアピールできていない恐れがあります。広告に掲載された写真の印象が悪いと、内覧につながりにくくなります。
見栄えや写りが悪いのであれば撮り直して、差し替えてもらいましょう。

長谷工の仲介では、広告用の写真をプロのカメラマンが撮影してくれるサービスを提供しています(諸条件あり)。詳しくは、「仲介バリューアップサポート」をご覧ください。

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売り出し価格を見直す

マンションが一定期間経っても売れない場合は、近隣相場よりも売り出し価格が高すぎる可能性があります。特に多いのが、リノベーションにかかった費用をそのまま価格に上乗せしてしまっているケースです。しかし、リノベーション費用の全てを売却価格に反映できるとは限りません。

その為、売却が長引いている場合は、単に「値下げ」をするのではなく、現在の市場相場に価格を合わせるという視点で売り出し価格を見直すことが大切です。

価格を調整する際は、値下げ幅やタイミングに注意が必要です。売主様にとって納得のいく条件で成約につなげられるよう、不動産会社の担当者とよく相談したうえで慎重に進めるようにしてください。

また、将来的な売却を見据えてリノベーションを行う場合は、そのマンションやエリアの価格相場の上限を事前に把握し、投資額のバランスに十分注意しましょう。

ターゲットを見極めて売却活動をする

リノベーションマンションの売却は、ターゲットを見極めることが大切です。もし売却に苦戦するようであれば、今一度マンションの特徴や地域性を整理し、販売方法やアピールポイントを見直しましょう。

例えば、ファミリー向けのマンションであれば、保育園や幼稚園、小学校までの距離や学区をアピールすると効果的です。一方、シニア層をターゲットにするのであれば、医療機関や役所、郵便局など、生活に欠かせない施設が近くにあることをメリットとして訴求できます。

広告媒体は、WEBや不動産ポータルサイトだけではありません。新聞折り込みやポスティングチラシなど、ターゲット層に合わせて使い分けてもらえるように不動産会社に依頼することが大切です。

ホームステージングを活用する

販売期間が長引くようであれば、ホームステージングを活用し、買主様が引っ越し後の生活をイメージしやすい空間づくりを意識しましょう。

ホームステージングとは、家具やインテリアを効果的にレイアウトし、モデルルームのような空間を演出することをいいます。
ホームステージングをすることで、リノベーションマンションの魅力がより伝わりやすくなり、販売期間の短縮や価格面での好影響が期待できる場合もあります。

専門業者に依頼せず、自分でできる範囲でホームステージングする方法もあります。手持ちの家具や観葉植物などを活用できれば、費用はほとんどかからないでしょう。

専門業者へ依頼する場合は、不動産会社に相談し、提携している会社やサービスがないか相談してみてください。長谷工の仲介では、担当する仲介店舗を通じてホームステージングをお申し込みいただけます。

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※利用には諸条件があります。

マンション売却実績が豊富な会社に変更する

売り出してから3ヵ月程度(一般的な不動産会社との媒介契約期間)経っても売却ができないと感じたら、マンションの売却実績が豊富な不動産会社に切り替えるのも手です。

媒介契約期間中の解約や不動産会社の変更は、違約金(広告費)を請求されるなどトラブルに発展する恐れがあります。不動産会社を変えるのであれば、媒介契約が終了するタイミングで不動産会社を変更するようにしてください。

媒介契約や不動産会社選びについては、こちらの記事でも詳しく解説していますのでご覧ください。

媒介契約とは?3種類の違いやメリット、後悔しない為の選び方をご紹介

マンション売却の不動産会社の選び方は?判断基準や失敗しない為のポイントを解説

長谷工の仲介は、リノベーションマンションの販売実績が豊富で、そのノウハウを活かした売却プランの提案が可能です。まずは無料査定から、お気軽にご相談ください。

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買取による売却を検討する

住み替えなどで売却したい時期が決まっていたり、まとまった資金が必要なタイミングが迫っているときは、買取による売却を検討しましょう。
買取とは、マンションを不動産会社に直接買い取ってもらう売却方法で、仲介に比べて売買契約から引き渡しまでの流れや手続きがスムーズに進みやすい点がメリットです。

また、不動産会社によっては、一定期間は仲介で売却活動を行い、成約に至らなかった場合はあらかじめ取り決めた価格で買い取る「売却保証」などのサービスを用意していることもあります。

状況に応じてこうした仕組みを活用できる場合もある為、不動産査定を依頼する際には、利用可能なサービスについて併せて確認し、買取についても相談しておくと良いでしょう。

マンションの買取については、こちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

マンション買取とは?仲介との違いや注意点、向いているケース、業者の選び方について解説

長谷工の仲介では、売却保証や直接買取にも対応しています。詳しくはこちらをご覧ください。

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賃貸物件として貸し出す

住宅ローンの返済が終わっているマンションで、新居への引っ越しが決まっているのであれば、賃貸物件として貸し出す方法もあります。空き家のまま放置しても、固定資産税や管理費がかかりますが、貸し出すことで賃貸収入を得られる可能性があります。

ただし、住宅ローンを返済中の場合は自身が住んでいなければならず、貸し出す場合はフリーローンやアパートローンなど、事業用のローンに借り換えなければなりません。
また、貸し出す際はハウスクリーニングやリフォームが必要になるケースが多く、それらの費用は持ち出しになるばかりか、費用をかけたとしても、借り手が付くとは限りません。

賃貸物件の需要があるのか、家賃がどのくらい見込めるかなど不動産会社に相談し、慎重に決めるようにしてください。
売却と賃貸のどちらが得かについては、こちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

マンションは売却と賃貸どっちがお得?同時進行できる?メリットや注意点を解説

リノベーションマンションの売却で注意すべきこと

最後に、リノベーションマンションの売却で注意すべきポイントを解説します。

リノベーションにかかった費用を価格に上乗せできるとは限らない

前述した通り、リノベーションにかかった費用を上乗せした価格で成約できるとは限りません。売却を見据えてリノベーションをするのであれば、費用をかけすぎないようにし、近隣相場の上限額を把握しておきましょう。

売却して利益が出ると譲渡所得税がかかる

リノベーションマンションを売却して利益が発生した場合、譲渡所得税(所得税・住民税)がかかります。なおマンションの所有期間によって、譲渡所得税の税率が異なり、5年を超える場合は20.315%、5年以下の場合は39.63%です。

所得の種類 所有期間 所得税率 住民税率 復興特別所得税 合計税率
短期譲渡所得 5年以下 30% 9% 0.63% 39.63%
長期譲渡所得 5年超 15% 5% 0.315% 20.315%

なお、購入や売却にかかった経費は収入から差し引くことができ、居住用財産で一定の条件を満たす場合は3,000万円の特別控除を利用できます。
譲渡所得税を求める計算式は、以下の通りです。

課税譲渡所得=譲渡収入金額-(取得費+譲渡費用)-特別控除
譲渡所得税=課税譲渡所得×税率(%)

賃貸物件として貸し出してしまうと、この特別控除を使えなくなる為、売却によって大きな利益が発生しそうな場合は注意しましょう。

譲渡所得税や3,000万円の特別控除については、こちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

譲渡所得とは?不動産売却時の税金の計算から確定申告手続きまで詳しく解説

居住用財産の3,000万円特別控除とは?適用要件や必要書類を解説

リノベーションの施工記録(図面・仕様書)を保管しておく

リノベーションを依頼したときの請負契約書や図面、仕様書などは、まとめて保管しておきましょう。

買主様へどのような工事を行ったかを説明する際に、根拠として提示できます。買主様は配管や断熱材など見えない部分を不安視することがありますが、施工記録や写真などを提示できれば信頼性が高まり、スムーズな売却にもつながるでしょう。

まとめ

リノベーションマンションは売れないといわれることがありますが、リノベーション自体が悪いわけではありません。多くの方に受け入れられやすい間取りや内装デザインを意識し、今回ご紹介した対処法を実践することで、理想に近い形での売却を目指すことは十分可能です。

それでも売却が難しいと感じたら、不動産会社を見直すことも一つの選択肢です。リノベーションマンションの売却実績やサポート体制の有無を比較し、担当者との相性もしっかり確認するようにしましょう。

長谷工の仲介では、リノベーションマンションの特性を踏まえた売却サポートに力を入れており、豊富な取引実績をもとに物件の魅力を引き出すご提案が可能です。販売方法の見直しや価格設定のご相談なども含め、状況に応じたサポートを行っています。
無料査定も受け付けていますので、お気軽にご相談ください。

※本記事の内容は2026年3月16日現在のものであり、制度や法律については、今後改正・廃止となる場合がございます。

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この記事の著者

桜木理恵
私鉄系不動産会社にて仲介営業を約8年、大手ハウスメーカーのグループ会社にてリフォーム営業を5年従事した経験を活かし、現在不動産Webライターとして活動。保有資格は宅地建物取引士・管理業務主任者・2級ファイナンシャルプランニング技能士

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