高額で大切なマンションを売るには、誰しも失敗したくないところです。
マンション売却で成功するには、良くある失敗例と対策を知ることがポイントとなります。

この記事では、マンション売却前や活動中の失敗、さらには売却後の失敗について解説します。

最初にマンション売却の流れをおさらい

マンション売却の流れは下図の通りです。基本的に、準備から引き渡しまでトータルで数ヵ月程度の時間がかかります。 まずは、どのような順番でマンション売却が進むのかを頭に入れておきましょう。

マンション売却は大きく準備フェーズと、売却活動フェーズ、売却後のフェーズに分かれます。各フェーズについてはこちらの記事をご覧ください。

マンション売却の流れを詳しく解説-必要な手続きやポイントについても紹介

マンション売却活動前のよくある失敗例

マンション売却の良くある失敗例について解説します。

住宅ローンの残高を確認しなかった

住宅ローンが残っている物件を売るには、住宅ローンの残高を確認することが必要です。住宅ローンが残ったままでも、マンションを売りにだすことは可能ですが、売却時にはローンを完済させ抵当権を抹消させる必要がある為、売却までに完済させる見通しを立てる為にも、最新の返済予定表で確認しておきましょう。

マンション売却時のローンについてはこちらの記事をご覧ください。

ローン残債があってもマンション売却できる？ケース別に対処方法を解説

販売期間を短く見積もってしまった

売却にはトータルで数ヵ月程度の時間がかかります。余裕がないスケジュールを組んでしまうと、「売り急ぎ」につながりかねませんので、スケジュールは余裕を持って組むようにしましょう。

設備の不備などを営業担当に伝えなかった

売主様は、売却時に契約不適合責任という責任を負います。
契約不適合責任とは、契約内容とは異なるものを売った場合、売却後に買主様から修繕または契約解除、損害賠償などを追及される責任のことです。
設備の不備などを伝えないまま売ってしまうと、契約内容とは異なるものを売ったことになり、契約不適合責任を問われてしまう可能性があります。
その為、不動産会社からの確認に対して、設備の状態については正確に伝えることが大事です。

譲渡特例と住宅ローン控除の併用について勘違いしていた

マンション売却では売却時に利益が出ると税金が生じます。ただし、利益が出たとしても節税特例を使うと税金の負担を軽くすることができます。

マイホームを売却したときの節税特例は以下の3つです。

(マイホームの節税特例)

• 3000万円の特別控除
• 所有期間10年超の居住用財産を譲渡した場合の軽減税率の特例
• 特定の居住用財産の買換え特例（令和3年12月31日までの時限立法）

これらの特例は、買い替えで購入物件に住宅ローンを使う場合、同時に併用できないことになっています。
「売却物件の節税特例」と「購入物件の住宅ローン控除」は選択適用の為、いずれか有利な方を選択しましょう。

マンション売却活動中のよくある失敗

次に、マンション売却中の失敗について解説します。

内覧時に部屋を十分片付けていなかった

購入希望者に家の中を見せる内覧の際、部屋を十分に片づけていなかったことが原因で、購入希望者の印象を落としてしまうことがありますので、販売期間中は実家に荷物を預けておく、または一部の不動産会社が提供している荷物一時預かりサービスを利用するのが賢明です。

マンション売却の内覧についてはこちらの記事をご覧ください。

マンション売却での内覧の流れは？事前準備やチェックすべきポイントもご紹介

買主様のローン審査が通らないことによる契約解除

マンション売却では、買主様は売買契約後に住宅ローンの本審査を受けることが多いのですが、買主様が住宅ローンの本審査に通らないことで契約が解除されることもあります。

売買契約後の解除のリスクを減らすには、住宅ローンの仮審査に通っている方と契約することが適切といえます。
仮審査であれば売買契約前に行える為、不動産会社を通じて買主様とコミュニケーションを取ってもらい、仮審査に通っているかどうかを確認すると良いでしょう。

壁が破れていたり汚れが目立つ

壁のクロスの汚れや床のへこみが目立つ場合は、内覧時に購入希望者の印象が悪くなりますので、事前に修繕しておくことが望ましいです。
長谷工の仲介では「壁・床リペア」など安心して売却できるサービスが充実していますので、不動産会社選びの参考にしてみてください。

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※仲介バリューアップサポートのご利用にあたっては、利用条件があります。

値下げ交渉の際に吟味せずに応じてしまった

マンション売却では、購入の意思が固い購入希望者から「買付証明書」が提示されます。 買付証明書とは、購入の意思があることを正式に売主様に伝える為の書面で、なかには「購入希望価格」が記載されています。
提示された購入希望価格に応じるか否かは、「不動産会社の販売活動状況」、「反響の多寡」、「販売活動期間」等総合的に状況を判断して決めると良いでしょう。

マンション売却活動後のよくある失敗

最後に、売却後の失敗について解説します。

売却に関する課税制度をよく知らなかった

税金の制度をよく知らずに損をしてしまった、という失敗もあります。マンション売却では、売却益が出たときの節税特例の他に、売却損が出たときに税金還付を受けることができる特例があります。

以下のような特例がありますので、自分が受けることができる特例がないかをしっかりと確認するようにしましょう。

(節税ができる特例)

• 3000万円特別控除
• 所有期間10年超の居住用財産を譲渡した場合の軽減税率の特例
• 特定の居住用財産の買換え特例（令和3年12月31日までの時限立法）

(税金の還付が受けられる特例)
• 居住用財産の買換え等の場合の譲渡損失の損益通算及び繰越控除の特例
• 居住用財産に係る譲渡損失の損益通算及び繰越控除の特例

マンション売却にかかる税金や特例についてはこちらの記事をご覧ください。

マンション売却にかかる税金はいくら？計算方法や知っておきたい控除について徹底解説

売却にかかる費用が想定よりも多かった

マンション売却にかかる費用が想定していたものよりも多かったといった失敗もあります。

マンション売却にかかる一般的な費用は以下のようなものが挙げられます。

• 仲介手数料
• 印紙税
• 登録免許税
• 司法書士手数料
• 繰り上げ返済手数料
• 引越し代

マンション売却にかかる費用を書き出し、それにともなう費用感を把握しておくことが大事です。
マンション売却にかかる費用についてはこちらの記事をご覧ください。

マンション売却にかかる費用や手数料は？費用を抑える方法も紹介

まとめ

ここまで、マンション売却の失敗について解説してきました。
マンションを売却したいけど失敗したくない方は、この記事で失敗しやすいポイントを確認しておきましょう。また、マンション売却で失敗を防ぐには、信頼できる不動産会社に任せることもお勧めです。

長谷工の仲介では、「売却何でも相談」サービスを展開しており、売主様の悩みに細かく対応することが可能ですので、ぜひご相談ください。

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※本記事の内容は2022年9月2日現在のものであり、制度や法律については、今後改正・廃止となる場合がございます。